安全性能

先進安全技術を全車標準装備し、
「セーフティ・サポートカーS」の「ワイド」に該当。

マツダは、安心して運転を楽しめるクルマを目指しています。
そのため、自動ブレーキはもちろん、ヒヤリを感じさせないための先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準化。
CX-8では、ドライバーから見えない領域の認知をサポートするシステム(360°ビュー・モニター)をオプション設定しています。

危険の芽「ヒヤリ・ハット」を減らすための安全技術

夜間走行時に相手車両を部分消灯しながらハイビーム走行できるヘッドライトをはじめ、
危険の芽「ヒヤリ・ハット」を減らす

人的ミス/運転負荷を軽減する安全技術

衝突被害軽減ブレーキやAT車のペダル踏み間違いによる事故を低減する技術などをはじめ、
ヒューマンエラーによる事故の回避、被害軽減をサポート/運転負荷を軽減する

  

  

MAZDA PROACTIVE SAFETY
マツダの安全は、自動ブレーキだけでは終わらない。

MAZDA PROACTIVE SAFETY

目前に迫った事故を避けるための自動ブレーキは、
今や、どんな自動車にも不可欠な安全技術になりました。
しかしマツダは、それだけで満足はしません。
危険な状況になってからそれに対処するのではなく、事故や危険につながる、もっともっと前の段階から、安全について考え、設計する。

それによって、ドライバーが安心して運転できるように。
そして、クルマに乗る人が走る歓びを思う存分満喫できるように。
マツダ・プロアクティブ・セーフティ。
これが、マツダの安全に対する独自の考え方です。

  

CX-8の魅力

走行性能

インテリア

エクステリア

  

マツダのクルマづくり

Safety

マツダの安全は、
自動ブレーキだけでは終わらない。

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Experience

開発者が語る「マツダの安全は自動ブレーキだけでは終わらない」
マツダの考える安全 開発者トークセッション

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*記載の価格はメーカー希望小売価格(消費税8%込み)です。価格については販売会社が独自に定めておりますので、詳しくは各販売会社におたずねください。また、保険料、税金(消費税除く)、登録などに伴う諸費用や各販売会社でセットする付属品の費用は別途申し受けます。
*掲載されている写真にはメーカーセットオプションおよびショップオプションを含む場合があります。
*エコカー減税対象車は、「クリーンディーゼル乗用車」および「平成17年基準排出ガス75%低減レベル(SU‐LEV)認定車」かつ「平成32年度燃費基準+20%」「平成32年度燃費基準+10%」「平成32年度燃費基準」「平成27年度燃費基準+10%」「平成27年度燃費基準+5%」達成車です。エコカー減税は、新車登録時に取得税の軽減措置(平成30年3月31日まで)、重量税の軽減措置(平成30年4月30日まで)が受けられます。また、グリーン税制は、新車登録の翌年度に自動車税の軽減措置(平成31年3月31日までの新車登録車が対象)が受けられます。
*エコカー減税については、要件が段階的に引き上げられるため、取得税は平成30年4月1日以降、重量税は平成30年5月1日以降、減税率が変更となる場合がございます。
*車種、グレード、搭載オプション等によって減税率が変動する場合がございます。詳しくは営業スタッフにおたずねください。
*ショップオプションは、お選びのグレードによりお取り付け出来ないものや、同時装着出来ないものがあります。詳しい装着条件につきましては営業スタッフへお問合せください。
*メーカーセットオプションは車両ご注文時に申し受けます。メーカーの工場で装着するため、ご注文後はお受けできませんのでご了承ください。価格については販売会社が独自に決めておりますので、詳しくは販売会社にお問合せください。
*掲載の画像はご覧いただくディスプレイの表示等の特性により、実物と印象が相違する場合があります。また、ボディカラー及び内装色が実車と違って見えることがあります。詳しくは営業スタッフにおたずねください。


*平成29年度クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(CEV補助金)について
●申請対象となる車両の初度登録期間:平成29年4月28日〜平成30年3月2日
●申請書受付期間:平成29年5月29日〜平成30年3月5日(必着)
●個別車両ごとの補助金申請書の提出期限:①初度登録日が平成29年4月28日〜5月31日の間の車両の提出期限は、平成29年7月31日まで(消印有効)、②初度登録日が平成29年6月1日以降の車両の提出期限は、車両代金の支払いを完了させた上で、初度登録日から1か月以内(翌月の前日)まで(消印有効)に次世代自動車振興センターに申請書類を送付いただく必要があります。ただし、初度登録日までに支払いが完了しない場合は、支払いを完了させた上で登録日の翌々月の末日まで(消印有効)。
●補助金の申請が予算枠を超過する場合の受付期間は、別途定める終了日までとなります。
●補助金の支給を受けるためには、原則として、定められた期間(自家用乗用車の場合は4年間)、当該車両を保有することが義務付けられます。
●詳しくは営業スタッフにおたずねください。