安全&環境 詳細

人間中心の安全思想は、
走りを楽しみ尽くすために。


パッシブセーフティ


高い衝突安全性能を追求した、高強度・安全ボディSKYACTIV-BODY。

徹底的なストレート化と、各部を協調して機能させる連続フレームワークをベースに、後輪駆動のオープンボディに合わせて再構築。理想構造を追求し、すべてをゼロから造り上げることで軽量かつ高剛性のボディを実現しました。

前方からの衝撃を効率よく吸収・分散するマルチロードパス構造をはじめ、超高張力鋼板や高強度アルミ材の採用、Aピラーの中に追加した鋼管と補強材などにより、短い前後オーバーハングとしながらも優れた衝突安全性能を実現しています。

衝撃を吸収・分散するマルチロードパス構造衝撃を吸収・分散するマルチロードパス構造

歩行者保護性能。

4代目(ND型)ロードスターでは、歩行者との衝突を検知した瞬間にボンネットを持ち上げ、エンジンルーム内の構造物とのスペースを確保して歩行者の頭部を受け止めるアクティブボンネットを進化させました。効率よく衝突エネルギーを吸収できるよう、ボンネットインナー構造のフレームパターンを横方向に配置。さらに、エンジンの上には衝撃吸収ビードを設定しました。

アクティブボンネットイメージ図アクティブボンネットイメージ図

また、衝突時の歩行者の膝部への衝撃を低減するため、フロントバンパービームの前に衝突エネルギーを吸収するEAフォームを採用。さらに、車両下側に歩行者の下肢が滑り込まないようロアスティフナーを装備し、フロントオーバーハングを短くしながらも優れた歩行者脚部保護性能を実現しています。

EAフォームとロアスティフナーEAフォームとロアスティフナー

  

ベーシックセーフティ


さまざまな安全装備

安心の基本を支える安全装備が充実しています。

  


マツダのクルマづくり

Safety

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MAZDA BRAND EVENT ~マツダの安全に対する考え方~

「マツダの安全に対する考え方」
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*記載の価格はメーカー希望小売価格(消費税8%込み)です。価格については販売会社が独自に定めておりますので、詳しくは各販売会社におたずねください。また、保険料、税金(消費税除く)、登録などに伴う諸費用や各販売会社でセットする付属品の費用は別途申し受けます。
*掲載されている写真にはメーカーセットオプションおよびショップオプションを含む場合があります。
*エコカー減税対象車は、「クリーンディーゼル乗用車」および「平成17年基準排出ガス75%低減レベル(SU‐LEV)認定車」かつ「平成32年度燃費基準+20%」「平成32年度燃費基準+10%」「平成32年度燃費基準」「平成27年度燃費基準+10%」「平成27年度燃費基準+5%」達成車です。エコカー減税は、新車登録時に取得税の軽減措置(平成30年3月31日まで)、重量税の軽減措置(平成30年4月30日まで)が受けられます。また、グリーン税制は、新車登録の翌年度に自動車税の軽減措置(平成31年3月31日までの新車登録車が対象)が受けられます。
*エコカー減税については、要件が段階的に引き上げられるため、取得税は平成30年4月1日以降、重量税は平成30年5月1日以降、減税率が変更となる場合がございます。
*車種、グレード、搭載オプション等によって減税率が変動する場合がございます。詳しくは営業スタッフにおたずねください。
*ショップオプションは、お選びのグレードによりお取り付け出来ないものや、同時装着出来ないものがあります。詳しい装着条件につきましては営業スタッフへお問合せください。
*メーカーセットオプションは車両ご注文時に申し受けます。メーカーの工場で装着するため、ご注文後はお受けできませんのでご了承ください。価格については販売会社が独自に決めておりますので、詳しくは販売会社にお問合せください。
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*平成29年度クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(CEV補助金)について
●申請対象となる車両の初度登録期間:平成29年4月28日〜平成30年3月2日
●申請書受付期間:平成29年5月29日〜平成30年3月5日(必着)
●個別車両ごとの補助金申請書の提出期限:①初度登録日が平成29年4月28日〜5月31日の間の車両の提出期限は、平成29年7月31日まで(消印有効)、②初度登録日が平成29年6月1日以降の車両の提出期限は、車両代金の支払いを完了させた上で、初度登録日から1か月以内(翌月の前日)まで(消印有効)に次世代自動車振興センターに申請書類を送付いただく必要があります。ただし、初度登録日までに支払いが完了しない場合は、支払いを完了させた上で登録日の翌々月の末日まで(消印有効)。
●補助金の申請が予算枠を超過する場合の受付期間は、別途定める終了日までとなります。
●補助金の支給を受けるためには、原則として、定められた期間(自家用乗用車の場合は4年間)、当該車両を保有することが義務付けられます。
●詳しくは営業スタッフにおたずねください。