安全性能

MAZDA PROACTIVE SAFETY
人間中心の安全思想は、走りを楽しみ尽くすために。

MAZDA PROACTIVE SAFETY 人間中心の安全思想は、走りを楽しみ尽くすために。

ドライバーが安全に運転できる状態を最大限に確保し、事故のリスクを最小限に抑制することが、安心・安全な運転、そして走る歓びにつながる。それが、マツダの安全思想「MAZDA PROACTIVE SAFETY(マツダ・プロアクティブ・セーフティ)」。
ロードスター RFには、この考え方に基づいて開発した各種検知デバイスによる先進安全技術群「i-ACTIVSENSE(アイ・アクティブセンス)」、歩行者保護のためのアクティブボンネットなどを導入。人間中心の設計思想でつくり込んだ多様な安全技術が、人馬一体の走りをさらに楽しく、深くする。


i-ACTIVSENSE


あなたの走りをサポートする安全技術「i-ACTIVSENSE」。

あなたの走りをサポートする安全技術「i-ACTIVSENSE」。

「事故を未然に防ぐ」のではなく、その一つ手前の状態である「危険を未然に防ぐ」こと。これが、アクティブセーフティに対するマツダの考え方です。車両からのサポートを受け、ドライバー自身の操作で危険を回避する「人間を最大の安全装置として機能できる」ようなクルマづくりをすることで、マツダならではの「走る歓び」の実現を追求しています。
これを可能とするための技術群が、i-ACTIVSENSE。すべてのシーンでの全方位からの安心感と走る楽しさをご提供します。


PASSIVE SAFETY/BASIC SAFETY


ボディ構造を革新した「PASSIVE SAFETY」と
安心の基本を支える充実の「BASIC SAFETY」。

PASSIVE SAFETY/BASIC SAFETY

  

  

マツダのクルマづくり

Safety

マツダの安全は、
自動ブレーキだけでは終わらない。

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マツダを体感

Experience

マツダは人とクルマの関係を深める、
さまざまな体験の場を用意しています。

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*記載の価格はメーカー希望小売価格(消費税8%込み)です。価格については販売会社が独自に定めておりますので、詳しくは各販売会社におたずねください。また、保険料、税金(消費税除く)、登録などに伴う諸費用や各販売会社でセットする付属品の費用は別途申し受けます。
*掲載されている写真にはメーカーセットオプションおよびショップオプションを含む場合があります。
*エコカー減税対象車は、「クリーンディーゼル乗用車」および「平成17年基準排出ガス75%低減レベル(SU‐LEV)認定車」かつ「平成32年度燃費基準+20%」「平成32年度燃費基準+10%」「平成32年度燃費基準」「平成27年度燃費基準+10%」「平成27年度燃費基準+5%」達成車です。エコカー減税は、新車登録時に取得税の軽減措置(平成30年3月31日まで)、重量税の軽減措置(平成30年4月30日まで)が受けられます。また、グリーン税制は、新車登録の翌年度に自動車税の軽減措置(平成31年3月31日までの新車登録車が対象)が受けられます。
*エコカー減税については、要件が段階的に引き上げられるため、取得税は平成30年4月1日以降、重量税は平成30年5月1日以降、減税率が変更となる場合がございます。
*車種、グレード、搭載オプション等によって減税率が変動する場合がございます。詳しくは営業スタッフにおたずねください。
*ショップオプションは、お選びのグレードによりお取り付け出来ないものや、同時装着出来ないものがあります。詳しい装着条件につきましては営業スタッフへお問合せください。
*メーカーセットオプションは車両ご注文時に申し受けます。メーカーの工場で装着するため、ご注文後はお受けできませんのでご了承ください。価格については販売会社が独自に決めておりますので、詳しくは販売会社にお問合せください。
*掲載の画像はご覧いただくディスプレイの表示等の特性により、実物と印象が相違する場合があります。また、ボディカラー及び内装色が実車と違って見えることがあります。詳しくは営業スタッフにおたずねください。


*平成29年度クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(CEV補助金)について
●申請対象となる車両の初度登録期間:平成29年4月28日〜平成30年3月2日
●申請書受付期間:平成29年5月29日〜平成30年3月5日(必着)
●個別車両ごとの補助金申請書の提出期限:①初度登録日が平成29年4月28日〜5月31日の間の車両の提出期限は、平成29年7月31日まで(消印有効)、②初度登録日が平成29年6月1日以降の車両の提出期限は、車両代金の支払いを完了させた上で、初度登録日から1か月以内(翌月の前日)まで(消印有効)に次世代自動車振興センターに申請書類を送付いただく必要があります。ただし、初度登録日までに支払いが完了しない場合は、支払いを完了させた上で登録日の翌々月の末日まで(消印有効)。
●補助金の申請が予算枠を超過する場合の受付期間は、別途定める終了日までとなります。
●補助金の支給を受けるためには、原則として、定められた期間(自家用乗用車の場合は4年間)、当該車両を保有することが義務付けられます。
●詳しくは営業スタッフにおたずねください。