東日本大震災において石油製品の不足は、支援物資の物流から避難にいたるまで様々な活動の障害となりました。特にガソリン不足は、被災地に留まらず首都圏を含め広い範囲で国民生活に影響を与えました。1）
自動車用燃料においてもガソリンを前提に対策するだけではなく、軽油を積極的に活用することによって複線的に、さらに次世代自動車を含めたパワートレインや各種災害対策が国土の強靭化へ収斂するという意味で複合的に計画、実施される必要があります。
ディーゼル車の燃料である軽油は、容器・運搬・所蔵・販売における制限がガソリンに比べ緩やかで、災害時でも取り扱いやすい燃料です。
災害時の燃料の取り扱いやすさを考えれば、地域（避難所）単位でもディーゼル車を用意しておくことは有用です。
ディーゼル車は、災害発生時に地域住民の貴重な移動手段、物資輸送手段として、さらに企業のBCPにとって貴重な資源となります。

参考文献
　1）みずほ情報総研，2012，平成23年度東日本大震災石油製品流通調査事業調査報告書
　小嶌正稔，自動車用燃料の多様化と国土強靭化，甲南経営研究第57巻第1号，p129-147
　小嶌正稔，燃料多様化がもたらす地域防災への効用（一般財団法人日本地域開発センター『地域開発』2018年秋号Vol.627より），p54-55